当社は、気候関連財務情報開示タスクフォース（以下、「TCFD」）が提言するフレームワークに基づき、シナリオ分析の見直しを行いました。この見直しは、VTホールディングスグループの事業活動に気候変動が与える影響を、より正確に把握・評価することで、持続可能な成長に向けた戦略を強化することを目的としております。

当社は2022年7月にTCFDの提言に賛同し、同提言が推奨する「2℃以下のシナリオを含む異なる気候関連シナリオ」の検討に際して、気候変動に関する政府間パネル（IPCC）ならびに国際エネルギー機関（IEA）が公表する複数の既存シナリオを参考に、これまで「2℃未満シナリオ」と「4℃以上シナリオ」に基づき分析を行ってまいりました。しかし、今般の状況を踏まえ、より国際的な気候目標に即した「1.5℃シナリオ」と「4℃シナリオ」を新たな前提として採用し、シナリオ分析を見直すとともに、特定された気候変動リスクと機会に関連する「ガバナンス」、「リスク管理」、「戦略」、「指標と目標」の各領域における開示内容を拡充いたしました。

当社はこれらのシナリオに基づく評価を踏まえ、気候変動への対応を引き続き積極的に進めてまいります。また、気候関連のリスクと機会についての透明性を高めるため今後も定期的な情報開示を行い、持続可能な成長に向け責任ある企業活動を実践してまいります。